シングルマザーにおすすめする『サービス業』
2019/01/17
今回シングルマザーの方におすすめする仕事は、サービス業です。
でもサービス業ってどんな仕事でしょうか？
漠然とは知っているけども・・・具体的な仕事内容は知らないという方も多いのではないでしょうか。
そこでサービス業の求人、給与、待遇、将来性について深掘りしていきましょう。
サービス業の仕事をお考えのシングルマザーの方、ぜひチェックして下さい。
サービス業の求人状況は高水準
サービス業における有効求人倍率は、建設業と並び高水準です。
景気回復を受けて企業の求人数が増えたほか、少子高齢化により求職者数が減少しているためです。
その点ではどの業種も同じでしょうが、サービス業の場合、製造業などと違ってサービスを在庫として保管しておくということができません。
そのため、サービス業では常に新しい人材を求めているわけです。
求人倍率が高いということは、離職率が高いことでもあります。確かに、接客などで一日仕事をしているとかなりの疲労があります。
特にサービス業では人を相手にする仕事なだけに精神的な負担もあるでしょう。しかし、人を相手にする仕事だからこそ、良い評価もダイレクトに感じることができます。
お客様に「ありがとう」といってもらえるのがサービス業の醍醐味なのです。そこにやりがいを見出せれば、疲れも仕事の慣れとともに緩和されていきます。
また、こうした評価が会社にも認められれば社内での評価も上がります。
つまり、サービス業とは自分の頑張りが一番分かりやすく評価につながる業種といってもいいでしょう。
また、サービス業はその職種の専門家でもありますから、色々なスキルも身につけることができます。ホテルのフロント業務や接客業務では、サービス業のなかでも特に高いレベルのサービスが求められます。
こうした経験は他のサービス業に転職した際も大きく評価されるのです。
どの業種でもそうですが、向き不向きはあります。サービス業の場合、対人スキルの他、柔軟な対応が求められます。
それは仕事に変化があるということで、工場のライン勤務などの単調な仕事が苦手な人には向いています。
サービス業の給与
サービス業の平均年収は約300万円～500万円ほどといわれており、すべての業界の中でも平均的な数字となっています。
サービス業といってもファミリーレストランやコンビニ店、スーパーの店員などはもとより、ホテルの接客業務など多岐にわたり、どの業種かで年収も異なってきます。
あまり高い数字とはいえませんが、資格や経験がなくてもできるということからこの数字となるようです。
一方で、大企業にしても中小企業、個人経営問わず問題となるのが「年間休日の少なさ」と「労働時間の長さ」が挙げられます。
さらに、年収の変化も横ばいで、長期間働くには向いていないといえます。逆にアルバイトやパートであれば、気軽に稼げるということがメリットになりますね。
なぜ、人手不足の中でこのような状況が続いているのかというと、まず売り上げの上限がある程度決まっている業界といえるからではないでしょうか。
飲食店では座席数、ホテルでは客室数がきまっていて、1日あたり利用されるお客様の人数が限られているからです。
回転数を上げる試みもされていますが、やはりある程度の上限があります。
次に原価を考えてみましょう。サービス業において支出の多くを占めるのが人件費です。
多くのお客様に十分なサービスを行うには、人数をそろえる必要があります。そこを削るとリピーターを失い、結果的に売り上げも下ってしまいます。
このことから、人は揃えたいけれど人件費は抑えたいというジレンマがサービス業界全体にあるわけです。
また、店長や支配人クラスは売り上げのノルマを背負うことが当然ですが、その下で働く人はセールス部門を除けば、個人の数字を持たないことがほとんどです。
このため、個人の評価が非常に難しいのです。それが個人の評価や査定のしづらさに結びついて給料の横ばいにつながってきます。
もし、サービス業で少しでも稼ぎたいというのであれば、直接結果を出せるセールス部門を選ぶべきでしょう。
サービス業の待遇、将来性
現在のサービス業における待遇は決していいとはいえません。
質の高いサービスを求められる一方、クレームなどによる精神的な負担の大きいからです。
しかし、現在では人材確保のためにも改善が行われています。採用取組強化や業務環境の改善、待遇改善がその例です。
待遇改善はやはり後回しになってしまい、労働環境の改善が主になっているようです。環境改善は、費用をさほどかけなくても取り組める策なので仕方ありませんね。
ただし、将来性は十分に見込みがあります。
製造業を中心に生産拠点を海外に移していますが、サービス業だけは国内で人材を確保するしかありません。
「サービス業こそこれからの産業」といわれて久しいですが、サービス業の需要・重要性は増しています。
特に2020年の東京オリンピックやその後に続くであろう外国人観光客への対応など、課題は山ほどあるためです。
逆にいえば、こうした課題を解決することができれば大きな成長も見込めますし、莫大な利益となることを意味しています。
そこに世界トップクラスといわれる日本のサービス業が解決策を提示できれば、まだまだ伸びる業種です。
これからの日本の経済では、サービス業界のみならず、あらゆる分野でサービスという目に見えないものの付加価値、そしてクオリティをいかに上げるかにかかっているといっていいでしょう。